毎年春になると、日本の循環器専門医たちが一堂に会する「日本循環器学会学術集会」が開催されます。新しい研究成果が次々と発表され、同時に重要な疾患に関する「ガイドライン」の改定も行われるため、医療関係者にとって春はまさに“循環器シーズン”とも言える時期です。今回は、「2025年 学校心臓検診のガイドライン」改定版をピックアップしてみました。AIを活用して内容を読み解き、患者さん・保護者の方にもわかりやすくご紹介したいと思います。
■ 学校心臓検診って何？
小中高校生を対象に、毎年春に実施される「学校心臓検診」。 日本では全国の子どもたちに対して、心電図や問診などを通じて心臓の病気を早期に発見しようという取り組みが行われています。
目的は、心臓の異常を早期に見つけ、治療や運動制限などを通じて突然死の予防と生活の質の向上を目指すことです。
■ なぜガイドラインが必要なの？
心電図の見方や、検査で「どこまでが正常か？」「どの子を精密検査に回すべきか？」という判断は、実は非常に繊細です。判断にばらつきが出ないように、全国で統一された基準が必要になります。これが「学校心臓検診ガイドライン」です。当院でも「ガイドライン」に沿った診療を心掛けています。
■ 2025年改訂の注目ポイント
今回の改定では、以下のような点がアップデートされました：
- 【心電図の基準見直し】 心室肥大（高電位）の基準や、QT延長、ST上昇の抽出基準が再検討されました。 特にQT延長では新たな補正式（Fridericia補正）が導入され、より正確な評価が可能に。
- 【疾患別の管理がより明確に】 心筋症、不整脈、川崎病後の冠動脈病変、フォンタン術後循環など、さまざまな心疾患ごとに 「どの程度の状態なら学校生活はどう制限すべきか」「どのタイミングで再検査すべきか」が整理されました。
- 【救命・教育面での提言】 学校におけるAEDの活用、教職員・生徒への心肺蘇生（CPR）教育の重要性も明記。 特に女子生徒へのAED使用に対する遠慮や誤解を払拭する内容も含まれています。
■ 若年性突然死も防げる？
中高生の突然死はごく稀ですが、実際に毎年数十件発生しており、その多くが心疾患に起因します。
QT延長症候群（LQTS）やブルガダ症候群、心筋症、WPW症候群などが主な原因で、検診によって早期発見できることも多くあります。
このガイドライン改訂で、こうしたリスクをより的確に拾い上げるための基準が整備されました。
■ 学校生活への影響や対応は？
検診で異常を指摘された場合でも、すぐに運動禁止になるわけではありません。
疾患やリスクに応じて「学校生活管理指導表」という書類をもとに、体育や部活動への参加範囲が決められます。 「全く制限なし」から「激しい運動は禁止」など、段階的に配慮されるため安心です。
■ まとめ：知っておきたい3つのこと
- 心電図検査は若年の心疾患を見つける重要な手段。
- 2025年のガイドライン改訂で、診断と対応の精度がさらに向上。
- 万が一のためのAED・CPR体制も、今後さらに整備されていく見込み。
■ 最後に
お子さんの健康を守るうえで、学校心臓検診はとても大切な制度です。 気になる症状があるときはもちろん、検診で「要精査」や「経過観察」と言われたときも、早めに循環器専門医へご相談ください。
参考：2025年 学校心臓検診ガイドライン（日本循環器学会・日本小児循環器学会 ほか）
学校心臓健診は心臓突然死を防ぐというのが主目的です。そこでDeep Researchを使って心臓突然死について詳しく調べてみました。
若年性心臓突然死の実態と予防（2025年版学校心臓検診ガイドラインを踏まえて）
はじめに
若年性心臓突然死とは、主に中高生を含む若年層で心臓の問題によって突然死亡するケースを指します。日本では学校での心臓検診（学校心臓検診）が1973年から義務化され、1995年からは心電図検査も必須となりました (JCS2025_Iwamoto.pdf)。この学校心臓検診の目的は、児童生徒の心疾患を早期に発見し適切な治療や生活指導を行うことでQOLを高め、生涯にわたって健康な生活を送れるよう支援するとともに、致命的な心臓突然死を予防することにあります (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)。実際、心電図を用いた学校心臓検診が始まってから、学校管理下での心臓突然死の発生率は大きく低下しました (JCS2025_Iwamoto.pdf)。1995年の心電図義務化から約5年後の2000年前後より急速に減少しはじめ、2005年にAED（自動体外式除細動器）の一般使用が解禁されたことも寄与して、2020年代には当初の約5分の1以下（加入者10万人あたり0.5件近くから0.1件前後）にまで低下しています (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)。この成果は、日本の学校心臓検診制度および学校での救命対策が若年者の突然死予防に果たしている役割の大きさを示しています。
しかしながら、現在でも若年性突然死を完全には防ぎ切れておらず、さらに対策を強化する余地があります。とくにスポーツ関連の心臓突然死が若年層に多いことが指摘されており、18歳以下の突然死の約4割は運動中に発生しているとの報告があります (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)。本レポートでは、2025年改訂の学校心臓検診ガイドラインの内容を踏まえ、中高生を中心とした若年性突然死の原因疾患と頻度、予防のためのスクリーニングの有効性と限界、ガイドラインにおける対応策、学校現場での救命体制、国内外の最新知見について総合的にまとめます。
若年性心臓突然死の主な原因疾患と疫学
若年層の心臓突然死は、多くの場合基礎にある心疾患や不整脈によって引き起こされます。代表的な原因疾患として、先天性または遺伝性の不整脈疾患（例：ブルガダ症候群、先天性QT延長症候群（LQTS）、カテコラミン誘発多形性心室頻拍（CPVT）、QT短縮症候群（SQTS）など）や、心筋症（例：肥大型心筋症HCM、拡張型心筋症DCM、不整脈原性心筋症ARVC/ACM）、WPW症候群（副伝導路による発作性頻拍）、冠動脈の先天異常、心筋炎などが挙げられます (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)。以下に主な疾患とその特徴を示します。
- 肥大型心筋症（HCM）: 心筋の肥大による不整脈・虚血が原因で、若年アスリートの突然死原因として古くから最も多いと考えられてきました (アスリートにおける心臓突然死 – 04. 心血管疾患 – MSDマニュアル プロフェッショナル版)。有病率は若年層で約1/500と推定されます (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)。思春期以降の男性に発症が多く、激しい運動が誘因となることがあります。最近の研究では、HCMの占める割合は以前考えられていたほど高くなく、剖検で心臓構造が正常と判定される突然死が大半との報告もあります (アスリートにおける心臓突然死 – 04. 心血管疾患 – MSDマニュアル プロフェッショナル版)。これは従来見逃されていた原因、例えば致死性不整脈（心電図でしか検出できないようなチャネル病など）の関与が示唆されています。
- ブルガダ症候群: 主に右側胸部誘導のST上昇（ブルガダ型ST-T異常）を特徴とする遺伝性不整脈疾患です (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)。夜間や安静時に致死性不整脈（心室細動）を起こしやすく、突然死の原因となります。患者は20～40歳代の男性に多く見られます（女性の発症は稀）ため、中高生での発症頻度自体は高くありませんが、家族歴がある若者では注意が必要です。心電図で特徴的なブルガダ型の波形があればスクリーニングで抽出可能ですが、発作時以外は心電図所見が明瞭でない場合もあり見逃しの可能性もあります。
- 先天性QT延長症候群（LQTS）: 先天的に心電図QT時間が延長し、運動や驚愕音などのストレス下で多形性心室頻拍やトルサードポワン（TdP）を生じ突然死しうる疾患です。頻度は2,000～5,000人に1人程度とされます。男女差では思春期前後から女性でQT延長が目立つ傾向がありますが、タイプにより異なります（LQT1は運動誘発が多く男性は思春期に発症増、LQT2は女性で産後にリスク増など）。学校心臓検診での発見率も高く、ガイドラインでも重点疾患です (JCS2025_Iwamoto.pdf)。実際、日本の研究では学校心臓検診で拾い上げられたLQTSの児童生徒は、臨床症状発現が少なく、致死的不整脈も起こしていなかったことが報告されており、スクリーニングによる早期発見・管理の有用性が示されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
- カテコラミン誘発多形性心室頻拍（CPVT）: 運動や興奮によるカテコラミン分泌時に多形性心室頻拍が誘発される遺伝性不整脈です。小児期から症状が出ることがあり、失神や心停止で初発するケースもあります。心電図は安静時正常のことも多く、ストレステストで顕在化するため、学校検診では問診や既往から疑われた場合に精密検査で診断します。発症年齢は小児～青年期、男女差はありません。β遮断薬やICD植込みによる予防が図られます。
- 不整脈原性右室心筋症（ARVC/不整脈原性心筋症ACM）: 心筋が脂肪や線維に置換され心室頻拍をきたす疾患で、運動と関連して悪化しやすいことが知られます (JCS2025_Iwamoto.pdf)。10～30代の男性アスリートに多く、欧米ではHCMに次ぐ重要な若年突然死原因です。日本でも注意すべき疾患で、心電図異常（V1～V3のε波など）や心機能低下から疑われます。
- WPW症候群: 心房と心室をつなぐ副伝導路による発作性上室頻拍をきたす疾患で、若年者にしばしば見られます。有病率は約1/750と推計されます (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)。WPW自体が直接突然死を起こす頻度は高くありませんが、まれに心房細動が副伝導路を介して非常に高速に心室へ伝導し心室細動に至ることがあります。学校検診では心電図でWPWパターン（デルタ波）を確実に検出できるため、抽出後にカテーテルアブレーションで根治可能であり、潜在的な突然死リスクの除去につながっています。
- 冠動脈の先天異常: 心臓を栄養する冠動脈の起始や走行の異常（例：左冠動脈が右冠洞から起始するなど）は、運動中に心筋虚血や心室細動を引き起こし突然死の原因となり得ます。若年アスリートの突然死原因としてHCMと並んで重要であると報告されています (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)。例えば米国では冠動脈異常がHCMに次いで多いとのデータもあります。こうした先天異常は日常の心電図では検出困難で、運動負荷や画像検査（エコーやCTA）で診断されますが、通常の学校検診で見つけるのは難しいです。
- 心臓震盪（コミオーション・コルディス）: これは疾患ではありませんが、胸部への衝撃によって誘発される心室細動で、若年スポーツ選手の突然死原因として無視できません。特に野球の硬球やサッカー・ラグビー等での打撲が契機となり、小児～青年の柔軟な胸壁では心停止が起こりやすいとされています (アスリートにおける心臓突然死 – 04. 心血管疾患 – MSDマニュアル プロフェッショナル版)。心臓震盪は冠動脈異常やHCMに次いで多いスポーツ中突然死原因との指摘もあり (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)、競技特性によってリスクが高まります。これは事前の医療チェックでは予見できないため、予防には競技中の防具着用や事故時の迅速なAED対応が重要です。
以上のように、若年性突然死の原因は多岐にわたります。一般に男性に多く発生する傾向があり、アスリートでは女性の最大10倍の発生率との報告もあります (アスリートにおける心臓突然死 – 04. 心血管疾患 – MSDマニュアル プロフェッショナル版)。年齢分布としては中学生以降で増え、高校～若い成人にピークがあります。実際、東京23区でのスポーツ中突然死の解析（1948～1997年）では、発生年齢の約3割が高校生、同程度が大学生世代で、中学生以下は少数でした。また一日の中では午後の部活動時間帯（15～17時頃）にピークがありました () ()。スポーツ関連死を除く学校内での発生も、体育や休み時間など活動中に起こる例が多いです。
主な疾患の有病率・頻度の目安
若年層に潜在する主な心疾患の有病率の目安を以下の表にまとめます（必ずしも突然死発生率と一致しませんが、潜在リスクの頻度参考として示します）。
| 疾患名 | 若年層における有病率（推定） |
|---|---|
| 冠動脈起始異常 | 約1/100 (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット) |
| 大動脈二尖弁（BAV） | 約1/100 (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット) |
| 肥大型心筋症（HCM） | 約1/500 (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット) |
| WPW症候群（副伝導路症候群） | 約1/750 (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット) |
| 先天性QT延長症候群（LQTS） | 約1/2,500～1/5,000（※文献による） |
| カテコラミン誘発性多形性VT（CPVT） | 約1/10,000（※推定） |
| ブルガダ症候群 | 約0.05～0.1％（成人男性中心、地域差あり） |
※上記は参考値。頻度が高いものがそのまま突然死につながるわけではなく、例えばBAV（二尖弁）は有病率1%と多いものの若年期突然死との関連は低いです。一方で頻度が低いCPVTでも放置すれば高率に心停止に至るリスクがあります。
心電図スクリーニングと学校検診による予防効果と限界
学校心臓検診（心電図スクリーニング）は、こうした潜在的な心疾患を早期に発見し管理する手段として日本独自に発展してきました。心電図は無症状でも心臓の異常所見を示すことがあるため、症状の出にくい若年の心疾患スクリーニングに適しています。実際に学校検診によってLQTSやWPWが発見され、適切な治療・指導で突然死を未然に防いだ例は数多く報告されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。先述のように学校検診で拾われたLQTSの例では、その後の致死性不整脈ゼロという成果が示されました (JCS2025_Iwamoto.pdf)。さらに、日本全国ほぼ全員を対象にした検診と1990年代後半以降の取り組みにより、学校内での心臓突然死発生率が劇的に減少したことは、スクリーニングの一定の効果を裏付けています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
一方で、心電図スクリーニングには限界もあります。まず、すべての致死的心疾患が心電図で検出できるわけではありません。例えば冠動脈異常は安静時心電図では所見がなく、心臓震盪のリスクも心電図では分かりません。また、偽陽性（実際には問題ない変化を異常と判断してしまう）による過剰な精密検査・受診の負担も課題です。思春期の正常な変化（一過性のST上昇や徐脈等）や個人差をどこまで許容するかが問題となり、基準を厳しくすれば不要な精密検査が増え、緩くすれば見逃しリスクが増えます (JCS2025_Iwamoto.pdf)。このバランスを取るため、2025年版ガイドラインでは心電図所見の抽出基準の一部が見直されました。具体的には、「心室高電位（心肥大を疑う所見）」「QT延長」「ST上昇」の3項目について、最新の知見や統計データに基づき学校検診現場に適した基準値に改訂されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。これにより、地域や読影者による判断のブレを減らし、適切な精度で異常者を抽出することが期待されています。
また、地域差の問題もあります。日本の学校心臓検診は各自治体や学校医の裁量で運用されており、実施率や精度に地域格差があることが指摘されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。例えば中には1次検診で簡易心電図や問診のみとする地域もあり、そうした地域では精密検査への紹介率が異なるというデータがあります（図10参照） (JCS2025_Iwamoto.pdf)。2020年には日本小児循環器学会が地域差と精度管理に関する調査を行い、今後は心電図デジタル化・遠隔読影などを活用し全国一律の基準と精度を確保することが課題とされています (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
スクリーニングのもう一つの限界は、費用対効果の議論です。日本のように全国民に近い規模で心電図検査を実施している国は稀であり、そのコストに見合う効果があるのか度々議論になります。これに関し、「フラーらの方式（米国流の問診中心）と鹿児島方式（日本型）の比較」で、1年間の生命を救う費用は鹿児島方式で約$8,800と試算され、米国方式の$44,000～$200,000より格段に安く費用対効果に優れるとの報告があります (JCS2025_Iwamoto.pdf)。検査コストの低さや集団検診の効率を考慮すれば、日本の学校心臓検診は経済的にも「素晴らしいシステム」と評価されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。もっとも、全国一律の方法で評価されていない現状では正確な費用対効果算定は難しく、今後データ整備が必要です (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
まとめると、心電図による学校スクリーニングは若年性突然死の予防に大きく貢献しているものの、見逃しえない疾患（チャネル病や心筋症）の確実な拾い上げと、正常変異との区別による精度向上が引き続き求められます。また、検診で拾えないリスク（例：心臓震盪）に備えた**現場対応（救命体制整備）**も不可欠です。次節では、2025年版ガイドラインにおけるスクリーニング基準や対応策について詳しく見ていきます。
2025年版ガイドラインにおける対応策（一次検診基準・二次検診判定・学校生活管理）
2025年3月に発行された**「フォーカスアップデート版 学校心臓検診のガイドライン」** (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)は、2016年版ガイドラインの改訂ポイントに最新知見を反映させたものです。主な更新点として、前述の1次検診での抽出基準の改訂、および各疾患ごとの管理指導内容のアップデートが挙げられます (JCS2025_Iwamoto.pdf)。ガイドラインでは、スクリーニングから診断・フォローに至る一連の流れを以下のように定めています。
- 一次検診の抽出基準: 学校等で実施する心電図検査や問診で精密検査が必要な児童生徒を抽出する基準が詳述されています。例えば、不整脈や伝導異常では「心拍数やPQ/QRS/QT時間が年齢基準から大きく逸脱」「明らかなWPW波形の存在」「高度の房室ブロック」など、心筋症を疑う所見では「異常Q波」や「高電位の電位」など、具体的数値基準が示されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。2025年版ではQT延長の判定にあたりBazett補正とFridericia補正の比較検討結果を踏まえた基準見直し（図1 (JCS2025_Iwamoto.pdf)）、小児の正常範囲に多いST上昇への対応（健常児に多いV1～V3の早期再分極様変化は除外する等 (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)）、右室高電位の基準（年齢・体格によるRV1波高やR/S比の設定）など、より適切な抽出ができるよう細部が調整されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。抽出基準には「注釈」として、失神や若年突然死の家族歴がある場合は基準値に達しなくても**積極的に抽出（抽出区分A）**するなどの配慮事項も示され (JCS2025_Iwamoto.pdf)、見逃し防止と過剰抽出防止のバランスを図っています。
- 二次検診（精密検査）の判定と進め方: 一次検診で要精査と判定された子どもは、医療機関で小児循環器専門医等による二次検診を受けます。ガイドラインでは、各疾患ごとに二次検診で行うべき検査項目や評価基準が推奨表でまとめられています。例えばブルガダ症候群なら「推奨表10: 二次以降の検診で必要な診察・検査項目」として、遺伝子検査やチャレンジテスト（抗不整脈薬負荷試験）の適応が示されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。LQTSでは負荷試験や遺伝子検査の適応、HCMでは心エコーやMRI、運動負荷試験の必要性などが記載されています。二次検診の結果に基づき、各ケースの最終診断とリスク評価を行い、必要な治療介入（薬物治療、アブレーション、ICD植込みなど）や学校生活上の指導内容を決定します。
- 学校生活管理指導: 心疾患が確認された児童生徒について、学校生活での運動制限や注意事項を医師が指導するための仕組みが「学校生活管理指導表」です。2020年に内容が改訂されており、小学生用・中高生用に分かれています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。この指導表では、疾患の重症度やリスクに応じていくつかの管理区分に分類し、それぞれに応じた運動許可範囲・学校での対応が記載されます。例えば、「区分1（経過観察）」は軽症で日常生活ほぼ制限なし、「区分2（要配慮）」は中等度リスクで激しい運動は禁止だが通常の体育程度は可、「区分3（要制限）」は重症で運動禁止・医療的ケアを要する、といった具合です（実際の表では学校医・主治医が具体的内容を書き込みます）。ガイドラインの各疾患項目でも管理指導区分の条件と観察間隔が推奨表に示され、例えばLQTSの管理指導区分ではリスクスコアに応じて定期心電図・運動制限の有無を決め、必要に応じβ遮断薬内服や除細動器装着、生徒への緊急時対応指導など予防措置を講じるよう提言されています (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)。ブルガダ症候群でも無症状で低リスクなら区分A（通常学生活動可、定期フォロー）、失神歴ありなら区分B（激しい運動回避、定期検査短縮）など細かな区分設定があります (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
このように、ガイドラインでは一次→二次検診→学校生活管理まで一貫した対応策が体系立てられています。特に2025年版では、遺伝性不整脈や心筋症の新知見を反映し、診断基準や治療適応も最新アップデートされています (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)。例えば遺伝子診断の進歩によりLQTSやARVCの診断精度が上がったこと、特発性肺高血圧症や川崎病後遺症の管理ガイドが新たに示されたことなどが挙げられます (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)。これらを踏まえ、学校医や主治医はそれぞれのケースに即した管理区分とフォロー計画を立て、生徒・保護者・学校と共有していくことになります。
学校現場での対策: AEDの配置状況とバイスタンダーCPR
学校で万一心停止が起きた際に生徒の命を救うには、周囲の迅速な心肺蘇生とAEDによる除細動が不可欠です (AEDpanf_0304)。日本では2000年代後半から学校へのAED設置が進み、現在ではほとんど全ての小中高等学校にAEDが設置済みといってよい状況です (AEDpanf_0304)。日本循環器学会の提言でも「AEDは既にほとんどの小中高学校に設置されており、その迅速な活用と胸骨圧迫の徹底が重要」と述べられています (AEDpanf_0304)。学校内で心停止が発生したケースの分析によれば、発生の97%が人に目撃されており、84%で周囲の人による心肺蘇生（胸骨圧迫等）が実施されています (AEDpanf_0304)。しかし現場でAEDが使用されたのは38%に留まっており、これはAEDが手元にありながら使われなかった例が相当数あったことを意味します (AEDpanf_0304)。その結果、1か月後生存率は72%でしたが、心停止例の94%で心室細動（VF）が認められていたことから、もっと早くAEDが使用されていれば更に高い救命率が期待できると指摘されています (AEDpanf_0304)。
学校現場でAEDが使われない要因として、「対応者が機器の使用に不慣れ」「心停止と気付くのに時間を要した」「女性生徒の場合衣服除去に躊躇した」といったケースが考えられます。特に後者については、女性患者では公共の場で肌を露出させることへの遠慮からAED使用に躊躇が生じやすいとの報告があります (JCS2025_Iwamoto.pdf)。これに対しガイドラインでは、「女性であっても服を全部脱がさなくともパッド装着は可能であり、ためらわずCPR/AEDを行うよう指導すべき」と注意喚起しています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。この問題は学校だけでなく社会全体で取り組む課題ですが、学校教職員への講習でも強調されています。
幸い、学校における心停止は周囲に教員や生徒がいて目撃率が高く、人手もある状況がほとんどです (AEDpanf_0304)。従って、「心停止を疑ったら即座に119番とAED手配、胸骨圧迫開始」という基本を全員が理解しておけば、高い救命率を実現できます。事実、愛知万博（2005年）や東京マラソン（2007年）ではAEDを周到に準備し訓練されたスタッフが待機していた結果、心停止患者の**救命率80～100%**を達成しました (AEDpanf_0304)。学校でも日頃からの訓練と連携体制整備によって同等以上の救命率を目指すことが可能と考えられています (AEDpanf_0304) (AEDpanf_0304)。
現在、日本スポーツ振興センターの災害共済給付データなどから、学校管理下（授業中や部活動中）の心臓突然死は年に数件程度と推計されます。その一つ一つを確実に救うため、学校にはAEDの適正配置と維持管理（電池・パッドの消費期限管理など）、そして教職員・生徒への定期的な救命講習が求められます (AEDpanf_0304) (AEDpanf_0304)。ガイドライン4章では、心肺蘇生教育の充実も強調されており、地域の救急医療体制と連携しながら学校ぐるみで「突然倒れたらすぐCPR・AED」という文化を根付かせる必要性が述べられています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
なお、COVID-19パンデミック時には一時的に一般市民によるCPR/AED実施率が低下したとの報告があります (JCS2025_Iwamoto.pdf)。日本において2020年の緊急事態宣言下では、人との接触を避ける風潮からBLS（一次救命処置）の実施やAED使用が遅れたケースが増え、特に公共の場に設置されたAEDの使用率低下が顕著でした (JCS2025_Iwamoto.pdf)。学校でも行事停止等で人が集まらない状況だったため比較的リスクは低かったと思われますが、パンデミック下でも必要な救命措置は怠らないよう教育することが改めて重要と認識されました (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
国内および国際的な研究と事例（若年アスリートの統計・予防策）
日本国内では、学校心臓検診の長年のデータや各種研究から若年性突然死に関する知見が蓄積されています。一方、海外でも近年小児・若年者の心臓スクリーニングやアスリートの突然死予防が注目されるようになり (JCS2025_Iwamoto.pdf)、さまざまな統計研究や対策事例が報告されています。
日本国内の研究・統計
前述のとおり、日本スポーツ振興センター（旧日本学校安全会）には全国の学校事故データが集積されており、それによると学校管理下での心臓突然死は年々減少傾向にあります (JCS2025_Iwamoto.pdf)。図11 (JCS2025_Iwamoto.pdf)に示されるように、1990年代後半には加入者10万人あたり0.5件前後だった発生率が、直近では0.1件前後まで低下しています。これは1995年の心電図検診義務化と2005年のAED解禁を契機とした減少と一致し (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)、学校心臓検診と救命体制の効果を裏付ける全国統計と言えます。また、文部科学省の調査によれば2010年代後半には高校でのAED設置率はほぼ100%、中学校約90%、小学校でも7～8割以上に達しており (「学校の安全管理の取組状況に関する調査」及び「学校における …)、現在ではほとんど100%に近い整備状況と推定されます (AEDpanf_0304)。こうしたインフラ整備と教育の成果として、前述の学校内心停止時の生存率72% (AEDpanf_0304)という非常に高い値が達成されています。一般市民の院外心停止の1か月生存率は10%未満であることを考えると、学校という場がいかに迅速な対応に恵まれているかが分かります。
一方、スポーツ中の心臓突然死に関しては、日本では競技団体や地域での研究があります。前述の東京都23区の50年分のデータ（戦後～1990年代）では、スポーツ関連突然死の約80%が男性で占められており ()、高校・大学年代で多発していました ()。近年の国内報告でも、若年層（概ね35歳以下）のスポーツ中突然死の原因として多いのは肥大型心筋症と冠動脈奇形で、その次に心臓震盪が来るとされています (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)。先のJHFシンポジウムでは「競技中の胸部打撲による心臓震盪は、HCMや冠動脈異常に次いで多い原因である」と警鐘が鳴らされました (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)。つまり、いくら心電図でHCMやWPWを発見しても、物理的事故による心停止リスクは残るため、競技特性に応じた対策（野球なら硬球による胸部防具の検討等）が必要です。このようなスポーツ科学と医学の連携も、今後の国内課題として議論されています。
また、アスリートの心臓検診について日本で特徴的なのは、学校検診が競技者も含め網羅的に行われている点です。欧米では競技者に対する定期検診はありますが、心電図を全例に行うかは国により異なります。日本では結果的に高校生年代までの競技者は全員心電図検査済みとなるため、イタリアにならぶ大規模なアスリート心臓検診実施国といえます (JCS2025_Iwamoto.pdf)。実際、日本発の研究として、鹿児島県での学校検診がスポーツ選手の突然死予防に費用対効果が高いことを示したTanakaらの報告 (JCS2025_Iwamoto.pdf)や、FukuyamaらによるLQTSの遺伝子解析研究（学校検診発見例は重症イベントなし） (JCS2025_Iwamoto.pdf)などが国際的にも注目されています。
国際的な研究・対策事例
海外では、イタリアが若年スポーツ選手の心臓検診を早くから導入した事例で有名です。イタリアでは1982年以降、競技会登録選手に心電図を含む検診を義務付け、その後20年間で競技中の突然死発生率が約90%減少したとの報告があります（Corradoらの研究）。具体的には、ベネト州で競技者の突然死が年間3.6/10万から0.4/10万に激減したとされています。この成功が世界的に知られ、欧州心臓病学会（ESC）などは欧州共通の競技者スクリーニングプロトコルを提案しました (JCS2025_Iwamoto.pdf)。一方、米国では心電図スクリーニングには慎重な姿勢が長く続き、現在も一部州を除いて義務とはなっていません。米国心臓協会（AHA）は問診と身体診察を中心とする指針を出していますが、欧州に比べ見逃しリスクが指摘され論争があります。しかし米国でも近年は競技中の若年突然死に社会の関心が高まり、心電図導入を支持する声が強まっています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
国際的なコンセンサスとして注目すべきは、2017年前後に発表された**「アスリートの心電図異常所見の解釈に関する国際基準」**です (JCS2025_Iwamoto.pdf)。従来、欧米で使われていたシアトル基準などを改良し、偽陽性を減らしつつ重要な異常を見逃さない基準がまとめられました。これにより、例えば一部の早期再分極は正常としHCMを示唆する深いT波陰転やST変化に重点を置く、といった統一見解が示されています。この国際基準は日本を含む各国で参考にされており、2025年版ガイドラインでも関連文献が引用されています (JCS2025_Iwamoto.pdf)。日本人は欧米人と心電図所見の傾向が異なる部分もありますが、今後エビデンスの集積により最適な基準作りが進むでしょう。
また、若年性突然死の原因構成の国際比較では、地域による違いが見られます。欧米ではHCMの他に不整脈原性心筋症（ARVC）が主要因として多く報告されました (JCS2025_Iwamoto.pdf)（この疾患はイタリアの若年突然死で頻出し、病理学者Thieneらが発見した経緯があります (JCS2025_Iwamoto.pdf)）。一方、アジアではブルガダ症候群が成人男性の夜間突然死の原因として多いことが知られています（いわゆるポックリ病の一部）など、人種差・地域差があると言われます。とはいえ、競技者に限れば現代では国際交流もあり人種差は小さくなってきており、グローバルな視点で予防策を検討する必要があります。
最後に、予防策として各国で共通するのは**「ハイリスク者の早期発見」と「現場の救命処置体制」という二本柱です。日本の学校検診やイタリアの競技者検診はいずれも前者の例であり、AEDの普及やCPRトレーニングは後者の例です。英国では「AEDを一定規模以上のイベントに必置」とする法律整備、米国では「心臓震盪防止のための安全基準（例えば野球でのコーチへの指導）」なども進んでいます。日本循環器学会も提言で「学校での心臓突然死ゼロ」を目指す施策** (AEDpanf_0304) (AEDpanf_0304)を掲げており、これは世界的にも先進的な取り組みです。
おわりに
若年性の心臓突然死はまれな事象ではありますが、将来ある命が突然失われる悲劇であり、その社会的インパクトは非常に大きいものです。日本は50年にわたり世界でも例のない全国的な学校心臓検診を継続してきた結果、学校での突然死を大幅に減少させることに成功しました (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)。これは医療と教育と行政が連携した公衆衛生施策の成功例と言えます。しかし、今なお完全になくせていない突然死をさらに減らすには、検診精度の向上（デジタル技術やビッグデータの活用 (JCS2025_Iwamoto.pdf)）、地域間格差の是正、救命体制のさらなる強化が求められます。
2025年版ガイドラインは、遺伝子診断の進歩や国際的動向を取り入れ、現状に即した基準・対応策を提示しています。学校現場ではこのガイドラインを踏まえ、保健教師や養護教諭、学校医と連携して、**「発見すべき子は確実に発見し、発生した事態には迅速に対応する」**体制を整えることが肝要です。具体的には、心電図異常を見逃さない読影の質保証、保護者への受診勧奨、既往のある生徒の情報共有、そして定期的な救命講習の実施などが挙げられます。また、家庭や地域とも協力し、スポーツクラブや地域イベントでもAEDと救命処置が行き届くよう周知していくことも若年層全体の突然死予防につながります。
若年性突然死ゼロを目指す道のりには課題もありますが、確実に前進しています。医療者は最新知見に基づき適切にスクリーニング・診療を行い、教育現場は迅速な救命対応を習慣づけることで、若い命を守ることが可能です。培われたデータと経験を活かしつつ、新たな技術も取り入れながら、社会全体で若年性心臓突然死の撲滅に取り組んでいくことが期待されます (JCS2025_Iwamoto.pdf)。
参考文献（一部抜粋）:
- 学校心臓検診のガイドライン 2025年改訂版 (JCS2025_Iwamoto.pdf) (JCS2025_Iwamoto.pdf)ほか
- 日本小児循環器学会「学校心臓検診2次検診対象者抽出のガイドライン」2019年改訂版
- 三田村秀雄「スポーツにおける心臓病予防～心臓突然死を防げるか」健康ハート・シンポジウム 講演要旨 (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット) (突然死が最も起こりやすいスポーツは…｜医師向け医療ニュースはケアネット)
- Mitani Y, 他「学校管理下における心停止の検討」Circulation Journal 2014 (AEDpanf_0304)
- Corrado D, 他. 「イタリアにおける競技者の心臓突然死予防」欧州心臓誌 2006 など
Deep Researchはすごいですね、自分で調べると1か月くらいかかりそうな情報を10分くらいで調べて整理してくれます。最新のガイドラインを勉強してより良い診療ができるように頑張ります。
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